「収益性の分析」の編集履歴(バックアップ)一覧はこちら
「収益性の分析」(2008/05/05 (月) 12:50:40) の最新版変更点
追加された行は緑色になります。
削除された行は赤色になります。
-企業がどれだけの利益をあげているのか、あるいはあげる能力があるのかをみるのが、&bold(){収益性}の分析です。
-収益性の指標の中心となっているのは、&bold(){資本利益率}です(原語のイニシャルから&bold(){ROI}(Return on Investment))。投資収益率ともいいます。
-式に表すと以下のとおりです。利益や資本として何を採用するかによって、さまざまな資本利益率が算定されます。
利益
資本利益率= ───────────×100(%)
資本(または資産)
-利益として[[経常利益]]、資本として総資本(負債・純資産合計)をとるのが、&bold(){総資本経常利益率}です。
経常利益
総資本経常利益率= ───────────×100(%)
負債・純資産合計
下記の図のように、短期の要決済債務である流動負債に対して、短期の支払手段である流動資産にどれだけ余裕があるかという指標です。
貸借対照表
┏━━━━━━━━┳━━━━━━━━┓
┃流動資産 ┃ 流動負債 ┃
┃→短期の支払手段┃→短期の要決済 ┃
┃ ┃ 債務 ┃
┃ ┣━━━━━━━━┫
┃ ┃ 固定負債 ┃
┣━━━━━━━━┫ ┃
┃ ┣━━━━━━━━┫
┃固定資産 ┃ 純資産 ┃
┃ ┃ ┃
┗━━━━━━━━┻━━━━━━━━┛
-流動比率は200%以上が理想的ともいわれますが、多くの企業がこれを下回っており、130%から140%程度でも良好な数値です。
-&bold(){正味運転資本}は比率ではなく実数分析に該当します。計算式は以下のとおりです。
正味運転資本=流動資産-流動負債
-短期の支払手段から短期の要決済債務を差し引いた流動的な資金の正味額を示します。企業は一定の正味運転資本を確保しておくことが重要です。
-企業の資金調達には、企業の外部者(例えば金融機関)からのもの(他人資本)と株主など出資者からのもの(企業内部に留保されたものを含む)(自己資本)があります。&bold(){自己資本比率}は、資金の源泉である他人資本と自己資本のバランスをみる指標です。計算式は以下のとおりです。
自己資本
自己資本比率= ─────────×100(%)
負債・純資産合計
-図で表すと以下のようになります。
貸借対照表
┏━━━━━━━━┳━━━━━━━━┓
┃資産 ┃ 負債 ┃
┃→資金の使途 ┃ →他人資本 ┣━━┓
┃ ┃ ┃ ┃→資本の源泉
┃ ┣━━━━━━━━┫ ┃
┃ ┃純資産 ┣━━┛
┃ ┃ →自己資本 ┃
┗━━━━━━━━┻━━━━━━━━┛
-自己資本として[[純資産]]をとるか、株主資本を取るかという問題もあります(3級の範囲外)。
[[前へ戻る>成長性および伸び率の分析]]|[[次へ進む>収益性の分析]]
----
-企業がどれだけの利益をあげているのか、あるいはあげる能力があるのかをみるのが、&bold(){収益性}の分析です。
-収益性の指標の中心となっているのは、&bold(){資本利益率}(原語のイニシャルから&bold(){ROI}(Return on Investment))です。投資収益率ともいいます。投下された資本に対してどれだけの利益を生み出しているかという指標です。
-実際に利益を稼いでいるのは資産であるという考え方から、&bold(){資産利益率}(原語のイニシャルから&bold(){ROA}(Return on Assets))と呼ぶこともあります。
-式に表すと以下のとおりです。利益や資本として何を採用するかによって、さまざまな資本利益率が算定されます。
利益
資本利益率= ───────────×100(%)
資本(または資産)
-利益として[[経常利益]]、資本として総資本(負債・純資産合計)をとるのが、&bold(){総資本経常利益率}です。「負債・純資産合計=総資産」なので、資産側からみれば総資産経常利益率になります。
経常利益
総資本経常利益率= ─────────×100(%)
負債・純資産合計
-利益として[[当期純利益]]、資本として自己資本をとるのが、&bold(){自己資本利益率}(原語のイニシャルから&bold(){ROE}(Return on Equity))です。正確には自己資本当期純利益率です。株主からの出資に対する収益性を判断する指標です。
当期純利益
自己資本利益率= ────────×100(%)
自己資本
-資本利益率を計算する際には、貸借対照表の数値として、前期末と当期末の平均値である期中平均値をとるのが一般的ですが、1期分の情報しか得られず、当期末の数値を使うしかない場合もあります。期末値と期中平均値のいずれかに統一して分析することが適切です。
[[前へ戻る>安全性の分析]]|[[次へ進む>1株当たり分析]]
----